信用取引で借金を作らないために

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信用取引の追証とは、建玉に対する委託保証金の金額が不足した場合に、追加して求められる保証金(追加保証金)のことです。建玉の評価損拡大や代用有価証券の値下がりにより、自身の受入保証金(お預入資産)の割合が信用建玉に対して20%を下回った場合(保証金預託率が20?30%(※証券会社により異なります)を下回った場合)、保証金預託率を30%まで回復する必要が有ります。※証券会社により異なります。

信用 取引 借金

委託保証金率を割ってしまうと最悪 信用取引を長くやっていると、時に陥る罠があります。それが追加証拠金、いわゆる「追証」です。追証は、自分が信用枠で買っている銘柄が値下がりしてしまい、設定されている委託保証金率を割ってしまったときに発生します。実際に株式を反対売買して損が出た場合のみでなく、株式を持っている状態で含み損が出ていても追証からは逃れられることはできません。これは、売り建ての場合も同様。売りからは入った銘柄の株価が、意に反して上昇してしまっても追証はしっかりかかります。

取引金額が3倍になれば、儲けは3倍になりますが、損失額も3倍になります。現物株なら資産が減るだけですが、信用取引で大きな損失を出すと借金になってしまいます。

追証になったら

追証の徴収方法は、自分が口座を開いている証券会社に、いつまでにいくら入金してください、とお知らせがくると思います。その期日に間に合わなければ、持っている建玉は、買建てだろうが売建てだろうが、文句なしに翌日に強制売買されてしまうので十分に注意しましょう。そこでさらなる損失が生じたとしても、追証はすみやかに入金しなければなりません。 信用取引をする場合は、銀行預金がゼロになるような目一杯の取引は避けること。常に最悪の場合を想定しておくくらいの気構えを持っておきましょう。

また、追証が発生したら、すぐに証券会社に振り込みをしなくてはならないため、ネットバンキング対応の銀行に預金をしておく、といった程度の最低限の準備はしておきましょう。

投資の世界に絶対はないので、損失が出ることを前提として考えることもかなり大切なポイントです。こうしてリスクを考慮していかに利益を追求するのか、その戦略を立てていくことを忘れずにトレードに励みましょう。

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